小さい子供さんとの同乗の際には、チャイルドシートが必要であり、日本でも導入されてからある程度の年数も過ぎました。

チャイルドシートの普及率の高さや事故防止率、事故の際にも最低限の怪我で済んだなどその必要性は大きく浸透しています。

ですが、チャイルドシートに関する細かな罰則などはあまりしられていないのもまた実情です。

チャイルドシートはただ設置すればいいだけではなく実は様々な規定がありこれらを守ることが大事になってきます。

今回は、チャイルドシートは何歳まで後ろ向きで設置しなくてはいけないのか？

また、道路交通法のルールにあてはめると誤診に陥ることも…

さらには、チャイルドシートの不使用での罰則点数や設置がまぬがれるケースの解説しています。

チャイルドシートは何歳まで後ろ向き？また道路交通法以外に体重が重要だった。

チャイルドシートにはいくつかの種類があります。

上記のように、乳児用の「ベビーシート」幼児用の「チャイルドシート」学童用の「ジュニアシート」になります。

ジュニアシートについて

この中でジュニアシートは設置の義務はありません。

目安としては4歳～10歳になっていますが小学生からはシートベルトでも十分という判断もあります。

ジュニアシートは使用することで座高が高くなるのでより正確な位置でのシートベルトができるという部分での事故防止用のものと考えるといいかもしれません。

参考までに、シートベルトは身長140cm程度以上の方を対象に設計されています。

ベビーシートについて

ベビーシートは新生児から10か月ほどまでの使用期間になります。

クリニックなどに行く際に使用することが多いものであり、使用期間が短いことからもおさがりやリサイクルショップの購入も多いです。

リサイクルショップなどで購入する場合は劣化していないかなどのチェックが大事になってきます。

ベビーシートの年齢から外れてからはチャイルドシートの使用になります。

チャイルドシートについて

チャイルドシートの種類によってはベビーシートを兼用できるものなどもあり、最も長期間に使うものになっています。

道路交通法では6歳未満の幼児に対してチャイルドシートの義務付けはあるものの、何歳以上は前向き設置にしないといけませんという明確な年齢の規定はありません。

目安としては体重が10キロを超えたあたりからは前むきにしても問題はありません。

体重が増えにくい子供さんなどは10キロまでは後ろ向きの方が安全と考えたほうがいいでしょう。

ここが道路交通法だけでは判断できない部分になり、万が一も考えられますので保護者の方の裁量が求められます。

また、チャイルドシートは基本的には後部座席に設置します。

助手席などに設置する場合はエアバッグが作動しないようにする必要が出てきます。

自分で設定ができない場合はディーラーなどに一度相談することでこのエアバッグの解除ができるようになります。

車種によってはオートでエアバッグが解除になるものもありますが設置も含めて一度専門家に相談するのは安心なども含めて非常におススメです。

チャイルドシートの不使用での罰則点数は？

基本的には1点になります。

ですが、これが事故などで発覚した場合は他の罰則店なども累計されるので大きな罰則点数になることも珍しくはありません。

チャイルドシートは設置が義務付けられていますので罰則はあってしかるべきものでもあります。

まれに「だっこしているほうが安全だし、愛情も与えられる」という人もいますが、同様の考えでこれまで多くの事故が起こりました。

チャイルドシートの義務化などがなぜ必要になったのかは理解しやすいかと思います。

罰則金はあるの？

チャイルドシートの不使用による罰則金はありません。

ですが減点対象になるので免許などの状態が変わることは大いにあります。

チャイルドシートの不使用でゴールド免許ではなくなったという話は珍しくはありません。

チャイルドシートの設置がまぬがれる条件とは。

タクシーなどを利用する場合はチャイルドシートの使用は免除されます。

これは公共期間の交通になるバスも入ります。

また、設置できる人数以上の子供を乗せる場合も、チャイルドシートが使用できない子供の分は免除になります。（車両定員内に限ります）

車内での授乳やおむつ替えなどの際にも免除にはなりますが、なるべく停車して行ったほうがいいでしょう。

こんな場合でもチャイルドシートの設置は必要

旅館やホテルなどに宿泊する際に、ワゴンなどで迎えに来てくれるシャトルサービスを利用する人は多いかと思います。

この場合もチャイルドシートは使用の義務が生まれます。

この場合は宿泊の申し込み時にチャイルドシートを希望することで違反などもなくなるので双方のためにもきちんと申請をしておくことが大事になります。

特例免除はあるの？

特例としてチャイルドシートの設置が免除されるものはいくつかあります。

などがチャイルドシートの着用が免除されます。

この場合搬送以外は証明できるものなどを準備しておくとより便利かもしれません。

などもチャイルドシートの着用は免除されます。ですがこの場合は事前に警察に連絡などを入れるか、警察に解凍の場所まで来てもらうほうがあらぬ疑いなどを掛けられずにすむのでまずは連絡を入れるほうがいいでしょう。

チャイルドシートは子供への愛情

チャイルドシートは子供の命を守るための大事なものです。

チャイルドシートの普及を広めたのは多くの母親たちの声であり、より安全に一緒に行動したいという形でもあります。

ですがまだチャイルドシートの普及率は65％程度です。

普段車などを使わないから必要ない、という声もあります。

緊急時しか自家用車は使わない、遠出の際にしか使用しないという場合もチャイルドシートは不要の出費と考える人も多くいます。

普段使用しない場合などは事前に予定がわかっているならば「レンタルチャイルドシート」などもあります。

レンタカーなどの場合は一緒に申し込むこともできますし、レンタカー会社によってはシートだけのレンタルなども行っています。

チャイルドシートはドライバーの免許の罰則対象になってしまうので、自分はよくてもドライバーに不利な条件を押し通す形より、レンタルなどで準備したほうが良い関係を維持しやすくスマートであると考えてもいいでしょう。

チャイルドシートは義務であり、着用しないことは違反行為です。

子供さんの安全などを考えても必要なものであり、設置は愛情でもあると考えるべきかもしれません。